従業員様の健康課題を簡単解決！

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最近、出社する企業が増えている中で、一日中デスクワークをしているオフィスワーカーの健康を心配する経営者が多いと思います。この悩みを簡単に解決する方法が「GYYM」です！GYYMは、マシンジム、ヨガ、ピラティス、サウナ、キックボクシングなど、全国の人気ジムや話題のフィットネスにその日の気分で自由に通えるサービスです。

GYYMを利用することで、従業員は各ジムでの会員登録や入会手続きの手間を省き、手軽にジムを利用し始めることができます。また、福利厚生担当者は管理画面で利用状況を確認できるため、従業員の健康状態を把握し、健康経営をスムーズに実践することが可能です。

今回は、そんな魅力的で画期的なGYYMサービスについて代表取締役である橋本さんにお話を伺いました！

全国800施設のブランド、フィットネスアクティビティから自由に
選べる！

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―GYYM概要・ＰＲポイントを教えてください。

2023年にGYYMの法人サービスが開始されました。入会費や月会費が0円で「都度払い」の全く新しいジム利用が可能なGYYMは、現在800以上の提携施設を持ち、広範なエリアをカバーしているため、支店勤務や出張が多い従業員にも広く利用されています。また、最大のPRポイントは、2,000以上のプログラムを用意しており、男女問わず様々なアクティビティを選べるので、従業員は自分の好みのフィットネスを見つけることができる点です。例えば、大手のスポーツクラブでも専門性の高い「暗闇ボクシング」や「ピラティス」「ゴルフ」「サウナ」などをすべて体験するのは難しいですが、「都度払い」のGYYMなら、好きなプログラムを好きな場所と時間で体験できるのが大きな特徴です。会員登録もスマホで3分、煩雑な手続きもなく、入会の勧誘を受けることもなく、自由に気軽にアクティビティを楽しむことができます。

―「都度払い」で様々なアクティビティを体験できるのは魅力的ですね！
法人契約と個人契約の違いを簡単に教えていただけますか？

法人契約では、1人の従業員あたりの契約料をGYYM側にお支払いいただくことで、企業に所属する従業員がGYYMの施設を「20％割引」で利用できるようになります（具体的には利用ポイントの20%が従業員に還元されます）。また、法人側は従業員の利用状況をGYYMの管理画面で一元管理することができます。さらに、1人あたりの従業員に対して補助金を支給することも可能です。例えば、月額5,000円を法人が負担する場合、毎月GYYMから自動で従業員に5,000ポイントを支給し、従業員が使用した分だけ法人とGYYM間で精算します。補助金の負担によりGYYMをお得に利用できる環境が従業員の利用ハードルを下げて、より「健康」が身近なものになります。

都度払いは「賢い選択」！？

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―確かに健康に特化した福利厚生サービスというのは今までありそうでなかったジャンルですね。いわゆるサブスクリプションサービスもたくさんありますが、サブスクとの違いはどこにあるのでしょうか？

コロナ前は「サブスクリプション」（サブスク）が流行し、「サブスクはお得」という考え方が一般的でしたが、現在では契約しても実際には利用していないという現実が明らかになっているサービスもあります。GYYMは経済的な観点から、サブスクよりも自分のペースで計算しながら利用できる「都度払い」を賢い選択として推奨しており、そのシンプルなサービスが多くの人に受け入れられています。

ーGYYMを導入している企業様の利用率はいかがでしょうか？

通常のフィットネス参加率は3～5％とされていますが、企業によっては従業員の40％以上が利用している実績があります。GYYMはフィットネスに特化したサービスなので、企業側の「運動しよう！」というメッセージが社員にしっかりと伝わること、また従業員にとっては、20％の割引や法人負担によって自己負担が軽減されることが、エクササイズの後押しに繋がっているという声をいただいています。男女共に選べるアクティビティが豊富であることも参加率を引き上げる要因として挙げられます。大手の福利厚生サービスが総合スポーツクラブと提携しているケースもありますが、非会員がスタジオプログラムを予約することが難しい設計であることが多く、マシンやプールの利用に留まっている状況があります。GYYMは総合スポーツクラブだけでなく様々なスタジオと提携しており、個人の好みを幅広く満たす受け皿が整っていることが評価されており、現在では個人でGYYMを利用している方が所属企業に法人契約の提案を行い導入する新たな流れも生まれています。特にGYYMはエリアやアクティビティの選択肢が多い点で、タイムパフォーマンスを重視する子育て世代や若年層、女性活躍を推進する企業に選ばれやすい傾向にあります。

―東京都近郊に施設は集中しているのでしょうか？

地域に偏りは若干ありますが、全国をカバーしており、40の都道府県で展開していますので、支店に多くの従業員がいる企業様も福利厚生において安心です。

―初めてGYYMを福利厚生で使用する就業者様に対して使い方のお勧めはありますか？

はい、フィットネスを始める方には、いきなりマシンを使うのではなく、ヨガやピラティスなどのインストラクターがいるプログラムを選ぶことをお勧めします。GYYＭではプログラムの説明が充実しており、入門、初級、中級、上級のレベルが明記されているため、初めてトレーニングをする方は入門や初級を選ぶと安心です。口コミも豊富なので、フィットネスのハードルを下げて体験してみてください！

―最後に一言お願いします！

「好きな時に、好きなだけ、好きな場所で通える」フィットネスの選択肢が広がり、さまざまな地域に住む従業員にとって、男女問わず利用しやすいサービスとなっています。従業員の健康を支える選択肢の一つとして、運動を促進するGYYMの導入をぜひご検討いただきたいと思います！

ー本日はありがとうございました。

プロフィール

GYYM株式会社
代表取締役　橋本　龍也
GYYM